脳活トレーナー認定試験 学習ページ｜認知症・MCI・生活支援の基礎知識

はじめに ― この認定で大切にする考え方

「脳活トレーナー」は職業名ではありません

本認定試験は、講師や医療・介護の専門職だけを対象としたものではありません。自分自身の脳の健康に関心がある方、家族や身近な人のために認知症やMCIを学びたい方、仕事や地域活動で高齢者と接する方など、どなたでも受験できます。

認定の目的は、脳活、認知症、MCI、認知症予防・リスク低減、本人や家族との関わり方について一定の基礎知識を学び、理解していることを確認することです。本試験に合格したからといって、人へ脳活を指導することや、認知症を判定することができる資格になるわけではありません。

脳活は「できる・できない」を判定する試験ではありません

計算、言葉、記憶、注意、手先を使う活動などを行うと、得意不得意やその日の体調によって結果に差が出ます。しかし、一般的な脳活課題の結果は医療的な認知機能検査の結果ではありません。一つの課題ができなかったことや、点数が低かったことだけで、「認知症の可能性が高い」「脳年齢は○歳」と判断することはできません。

脳活の目的は、難しい問題を解けるようになることだけではありません。考える、思い出す、体を動かす、人と会話する、新しいことを経験するなど、さまざまな刺激を無理なく生活に取り入れることが大切です。

認知症の本人の尊厳と意思を大切にする

認知症やMCIがあっても、本人には好きなこと、嫌いなこと、やりたいこと、続けたい生活があります。「認知症だから周囲が決める」「高齢だから本人には分からない」と考えるのではなく、本人の希望を聞き、できることを活かしながら必要な支援を考えます。

この学習ページで学ぶ8つの分野

1. 新しい認知症観と認知症の基本

「新しい認知症観」とは

2024年1月に「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」が施行され、同年12月には認知症施策推進基本計画が閣議決定されました。現在の認知症施策では、認知症の人を「何もできなくなる人」「支えられるだけの人」と見るのではなく、認知症になってからも一人ひとりにできることややりたいことがあり、本人の意思が尊重され、住み慣れた地域で希望を持って自分らしく暮らすことができるという「新しい認知症観」が重視されています。

これは、認知症による困難を軽く考えるという意味ではありません。認知機能の低下によって生活上の支援が必要になることはあります。その場合でも、本人の意見を聞かず周囲だけで決めるのではなく、「本人はどうしたいのか」「どこまで自分でできるのか」「どのような支援があれば続けられるのか」を一緒に考えます。

認知症とは一つの病名ではなく「状態」を表す言葉

認知症とは、さまざまな原因によって認知機能が障害され、日常生活に支障が出ている状態を指します。認知症そのものが一つの病名なのではなく、その背景にはアルツハイマー病、脳血管障害、レビー小体病など、さまざまな原因があります。

認知機能は記憶だけではありません

認知症というと「もの忘れ」がよく知られていますが、認知機能には記憶以外にも、注意を向ける、物事を順序立てて行う、言葉を理解して使う、場所や物を認識する、状況を判断する、人との関係に応じて行動するなど、さまざまな働きがあります。そのため、認知症では記憶の問題が目立たない場合もあります。

加齢によるもの忘れと認知症を単純に二分しない

年齢を重ねると、名前がすぐに出てこない、物を置いた場所を忘れるなど、年齢に伴う変化が起こることがあります。一方、認知症では、最近の出来事そのものを思い出せない、金銭管理や服薬管理など生活上の支障が出ることがあります。

ただし、「朝食の内容を忘れたら正常、朝食を食べたことを忘れたら認知症」のような一つの例だけで診断することはできません。もの忘れがあっても認知症ではないことがあり、反対に、もの忘れが目立たなくても別の認知機能の障害によって認知症と診断されることがあります。

主な原因疾患

認知症のように見えても別の原因がある場合があります

正常圧水頭症、慢性硬膜下血腫、甲状腺機能の異常、ビタミン不足、薬剤の影響など、認知症に似た症状が出る原因の中には、適切な診断や治療によって改善が期待できるものもあります。体調不良、睡眠不足、感染症、脱水などでも一時的に認知機能が低下することがあります。そのため、「年齢のせい」「認知症だから仕方がない」と自己判断しないことが重要です。

認知症になっても能力がすべて失われるわけではありません

認知症があっても、長く続けてきた作業、好きな音楽、趣味、人との交流など、できることや楽しめることは人それぞれ残っています。周囲の人は、できない部分だけを見るのではなく、本人が持っている力や関心にも目を向けることが大切です。

2. MCI・早期相談・医療との役割分担

MCIとは

MCIは Mild Cognitive Impairment の略で、日本語では軽度認知障害と呼ばれます。認知機能に以前より低下が見られるものの、日常生活の自立が大きく損なわれるほどではない状態で、認知症とは区別されます。認知症そのものではありませんが、健常な状態とも異なります。

MCIになったら必ず認知症になるわけではありません

MCIの経過は一人ひとり異なります。認知症へ移行する人もいれば、状態を維持する人、認知機能が正常範囲へ戻る人もいます。そのため、「MCIなら将来必ず認知症になる」「この活動をすれば必ず元に戻る」と断定してはいけません。

早めに相談する意味

早めに相談する目的は、認知症という診断を急いで付けることではありません。認知機能の変化の原因を確認し、治療できる原因がないか調べ、本人の生活上の困りごとに早く対応し、必要な支援や今後の生活について本人の希望を反映しやすくするためです。

どのような変化が相談のきっかけになるか

以前と比べて、約束を忘れることが増えた、金銭や薬の管理が難しくなった、慣れた作業に時間がかかるようになった、同じ商品を何度も買うようになった、慣れた場所で迷うようになったなど、生活上の変化が続く場合は相談を考えるきっかけになります。ただし、これらの一つが見られただけで認知症やMCIと決めつけることはできません。

急な変化は「認知症が進んだ」と決めつけない

短い期間に急に会話がかみ合わなくなった、急にぼんやりした、歩き方や体調が急に変わったなどの場合は、認知症のゆっくりした変化とは別に、感染症、脱水、薬の影響など身体的な問題が関係している可能性があります。脳活で様子を見るだけにせず、家族や医療機関などへ早めに相談することが大切です。

気になる変化があるときにできること・避けたいこと

相談先

最初の相談先として、かかりつけ医、もの忘れ外来、地域包括支援センター、市区町村の相談窓口などがあります。より専門的な診断や相談が必要な場合には、認知症疾患医療センターなどにつながることがあります。地域によって利用できる窓口や名称が異なるため、自分だけで判断せず、地域の相談先を確認しておくことが大切です。

3. 認知症予防・リスク低減の基本

この学習ページでいう「認知症予防」

「認知症予防」という言葉は、「認知症に絶対ならないようにする」という意味ではありません。本学習ページでは、認知症になる時期を遅らせることや、認知症になってからも進行をできるだけ緩やかにすることを含む考え方として扱います。そのため、「この方法なら認知症を100％防げる」という説明はしません。

一つの方法ではなく生活全体を考える

認知機能の低下や認知症には、年齢や遺伝的な要因だけでなく、身体活動、喫煙、飲酒、食生活、高血圧・糖尿病などの健康状態、聞こえ、社会的なつながりなど、多くの要因が関係します。すべての要因を自分で変えられるわけではありませんが、健康づくりや生活環境の改善によってリスクを下げられる可能性があります。

身体活動・運動

身体活動や運動は、認知機能だけでなく、筋力、心血管の健康、骨の健康、気分など幅広い健康に関係します。ウォーキング、体操、筋力トレーニング、バランス運動、家事、買い物など、本人の体力や健康状態に合わせて体を動かすことが大切です。

運動は、全員が同じ時間・同じ強度で行わなければならないものではありません。年齢、体力、持病、転倒リスクなどに応じて無理のない内容にします。運動量や治療上の制限について判断が必要な場合は、医師や運動・リハビリテーション等の専門職へ確認します。

高血圧・糖尿病などの健康管理

高血圧、糖尿病、高コレステロールなど心血管・代謝に関わる状態を適切に管理することは、認知症リスクを考えるうえでも重要です。薬の量や治療方法を自己判断で変更せず、必要な健診や通院を続けることが大切です。

食事

認知症予防のために特定の一つの食品だけを食べればよいという根拠はありません。栄養の偏りを避け、本人の年齢、体格、疾患、食欲などに合わせて、全体として健康的な食生活を考えます。高齢者では、肥満だけでなく低栄養や体重減少にも注意が必要です。

サプリメントを「認知症予防薬」のように扱わない

ビタミンやオメガ3脂肪酸、マルチビタミンなどのサプリメントを、栄養不足が確認されていない人へ認知症予防目的で一律に勧めることは適切ではありません。栄養不足や病気の治療のために医師・管理栄養士などが必要と判断する場合とは分けて考えます。

喫煙と飲酒

喫煙をやめることや、飲酒量を減らすことは、認知症リスクだけでなく全身の健康を守るうえでも重要です。「少量の酒なら認知症予防になる」といった理由で飲酒を勧めることはしません。

聞こえへの対応

聞こえにくさがあると、会話へ参加しづらくなり、脳活の課題を理解しにくくなることもあります。大きな声で一方的に話すのではなく、周囲の雑音を減らす、正面からゆっくり話す、文字や図も使うなどの工夫をします。聞こえの低下が続く場合には耳鼻咽喉科などへの相談を勧め、必要に応じて補聴器等を含む対応を専門職と検討します。

認知的な活動と社会参加

読書、学習、会話、ゲームなど頭を使う活動や、人と交流し社会活動へ参加することは、認知機能や脳の健康を支える生活の一部として考えられます。2026年に更新されたWHOのガイドラインでも、認知トレーニング・認知刺激や社会活動への参加は、認知機能が正常な人やMCIの人のリスク低減策として挙げられています。

ただし、本人が嫌がる活動を「予防のため」と強制すると、活動そのものが負担になります。脳活は、本人の興味や生活に合う方法を選ぶことが大切です。

睡眠と生活リズム

睡眠不足は、その日の注意力、記憶、気分などに影響します。脳活で集中できない人をすぐに認知機能低下と考えず、睡眠不足や疲れ、体調なども確認します。強いいびき、睡眠中の呼吸停止が疑われる、日中の強い眠気が続くなどの場合は、医療機関への相談を勧めます。

4. 脳の健康を支える食事・運動・社会参加

「これだけ食べればよい」「この運動だけでよい」ではありません

認知症のリスク低減では、特定の食品や一つの運動だけを特効薬のように考えません。身体活動、食事、生活習慣病の管理、認知的な活動、人との交流、聞こえへの対応など、複数の要素を生活の中で組み合わせることが大切です。自分や周囲の人に対しても、「これを食べれば認知症にならない」「この運動で認知症が治る」といった断定はしないことが大切です。

食事 ― 一つの食品より、全体のバランスと多様性

国立長寿医療研究センターでは、定期的な運動習慣、バランスのよい食事、社会活動への参加や人との交流などを組み合わせることが、認知症になる危険性を低くすることと関係すると説明しています。食事では、一つの食品だけを大量に食べるのではなく、さまざまな食品から必要な栄養を取ることを基本にします。

「DHAのサプリを飲めばよい」と考えない

魚に含まれるDHAなどと認知機能との関連が研究されていても、それをそのまま「DHAサプリを飲めば認知症予防になる」と置き換えることはできません。WHOの2026年ガイドラインでは、栄養欠乏が診断されていない人に、認知機能低下・認知症のリスク低減を目的としてビタミンB・E、オメガ3脂肪酸、マルチビタミン・ミネラルのサプリメントを勧めていません。

運動 ― 特別な運動でなくても「体を動かす」ことから始める

身体活動は認知症のリスク低減に関係する重要な要素です。ウォーキングや自転車などの運動だけでなく、掃除、買い物、庭仕事など日常生活の中で体を動かすことも身体活動に含まれます。大切なのは、本人の体力や健康状態に合わせて無理なく継続することです。

認知的な活動 ― 「脳トレ問題」だけが脳活ではありません

WHOの2026年ガイドラインでは、認知機能が正常な人やMCIの人について、認知トレーニングや認知刺激もリスク低減策として扱われています。計算や漢字問題だけでなく、読書、文章を書く、新しいことを学ぶ、ゲーム、音楽、会話、料理の手順を考える、写真を整理するなど、生活の中にはさまざまな認知活動があります。

社会参加・人との交流も大切な脳活

人と話す、趣味の集まりへ参加する、地域活動やボランティアを行うなど、人とのつながりを持つことも脳の健康を支える生活の一部です。趣味の集まりや地域活動など、人と会って話し、笑い、新しいことを経験する場を持つことにも意味があります。

日常生活に取り入れやすい脳活の例

5. 脳活・認知トレーニングの取り入れ方

「脳活」は計算やパズルだけではありません

この認定試験では、考える、思い出す、言葉を使う、手先を動かす、体を動かす、人と会話する、新しいことを学ぶなど、認知的・身体的・社会的な活動を幅広く「脳活」として捉えます。計算問題が好きな人もいれば、音楽、写真、会話、ゲーム、工作、パソコン、散歩などの方が続けやすい人もいます。

脳活を取り入れるときの5つの視点

脳活の結果を医学的な評価として扱わない

市販の脳トレ、ゲーム、教室や家庭で行う問題などの点数は、医学的な認知機能検査とは異なります。前回より点数が低かったからといって、「認知症が進んだ」と判断することはできません。睡眠不足、疲労、気分、聞こえや見え方などでも結果は変わります。

間違えることも活動の一部です

認知課題では、思い出せなかったり間違えたりすることがあります。少し考える時間を取る、ヒントを使う、別の方法で考えるなど、無理なく続けます。答えが出るまで長時間続けたり、間違いを恥ずかしがらせたりする必要はありません。

認知トレーニング・認知刺激

計算、言葉、記憶、パズル、読書、文章を書く、新しいことを学ぶなど、頭を使う活動は脳の健康を支える方法の一つです。ただし、特定の課題だけを繰り返せば、すべての認知機能が向上したり認知症を防げたりするわけではありません。身体活動や社会参加など、生活全体と組み合わせて考えます。

音楽・ゲーム・趣味も脳活になります

歌う、楽器を使う、将棋・囲碁・トランプなどのゲーム、手芸、園芸、写真、料理、文章作成、スマートフォンやパソコンの新しい操作を覚えることなども、考える、手を使う、人とやり取りする、思い出すといった活動につながります。

運動と頭を同時に使う活動

椅子に座って足踏みをしながらしりとりをする、手拍子をしながら言葉を考えるなど、体を動かしながら認知課題を行う方法もあります。動きながら考えることに集中しすぎて転倒しないよう、安全にできる方法を選びます。

コグニサイズについて

コグニサイズは、国立長寿医療研究センターが開発した、運動と認知課題を組み合わせた認知症予防を目的とする取り組みの名称です。運動と同時に計算やしりとりなどの認知課題を行います。KLCオンライン検定の「脳活トレーナー認定試験」は、国立長寿医療研究センターが行うコグニサイズの研修とは別の民間認定です。本試験に合格したことで、国立長寿医療研究センターの研修修了者や認定者になるわけではありません。

運動を含む脳活は安全を優先する

運動を始めるときは、体調や持病に合わせて無理のない内容にします。めまい、強い痛み、強い息苦しさ、気分不良などがあれば中止し、必要に応じて医療機関へ相談します。転倒が心配な場合には、座ってできる活動へ変更することもできます。

6. 本人中心のコミュニケーションと意思決定

本人の言葉や行動には背景があります

同じ質問を繰り返す、予定を何度も確認する、帰宅したいと言い続けるなどの行動があると、周囲は「困った行動」と感じることがあります。しかし、本人には不安、分からなさ、疲れ、痛み、聞こえにくさ、環境への戸惑いなどの理由があるかもしれません。行動を止めることだけを目標にせず、「なぜそうしているのか」を考えます。

「否定しない」は、何でも事実として肯定することではありません

本人が事実と異なることを話した場合に、毎回強く訂正して言い争うと、不安や混乱が強くなることがあります。まず本人が感じている不安や気持ちを受け止め、そのうえで必要な情報を分かりやすく伝えたり、安心できる別の行動へつなげたりします。

一方、安全に関わる場面で事実と違う内容をそのまま放置する必要はありません。たとえば本人が「薬はもう飲んだ」と言っていても服薬状況が不明な場合は、言い争うのではなく記録や家族・支援者に確認するなど、安全な方法で対応します。

同じ質問を繰り返す場合

「さっきも言いました」と責めるのではなく、本人が何を確認したいのか考えます。予定が分からず不安なら、口頭で何度も説明するだけでなく、カレンダー、ホワイトボード、メモ、スマートフォンの通知など本人が使いやすい方法を一緒に考えます。

一度にたくさん説明しない

長い説明を一度にすると理解しにくい場合があります。短い文で一つずつ伝える、具体的に示す、選択肢を二つ程度にする、返事を急かさず待つなどの工夫ができます。ただし、本人を子どものように扱ったり、必要以上に大声で話したりすることは避けます。

できることを奪わない

時間がかかるからといって周囲が全部代わりに行うと、本人が持っている能力や役割を使う機会が減ります。「一人ですべてできるか」ではなく、「どこまでならできるか」「少し手伝えばできるか」を考えます。

本人の意思を確認する

認知症があっても、本人が意思を持てなくなるわけではありません。活動を選ぶときも、「今日は計算と音楽のどちらがいいですか」「少し休みますか」など、本人が選べるようにします。本人の答えがすぐに出ない場合には、考える時間を取り、分かりやすい情報を示します。

意思の尊重と安全の両方を考える

本人の意思を尊重することは、危険があってもすべて本人の希望どおりにするという意味ではありません。本人がしたいことを確認したうえで、危険を減らす方法や必要な支援を一緒に考えます。「危ないから禁止」と一方的に決める前に、「どうすれば続けられるか」を考える姿勢が大切です。

7. 家族・周囲の支援と生活上の変化への対応

本人だけでなく家族も支援の対象です

認知症やMCIについて心配があると、家族は「自分がすべてやらなければならない」と負担を抱え込むことがあります。長期間の負担が続けば、睡眠不足、仕事への影響、心身の疲れ、本人との関係悪化につながることもあります。家族が休むことや支援を使うことは、本人を見捨てることではありません。

家族を責めない

家族に対して「もっと脳トレをさせるべき」「家族の対応が悪いから症状が出る」と決めつけてはいけません。家族にも生活や仕事があり、支援できる範囲は異なります。困りごとを聞き、地域の相談窓口やサービスにつなぐ視点を持ちます。

認知症に伴う行動・心理面の変化

認知症では、不安、意欲低下、怒りっぽさ、幻視、ものを盗られたと感じることなど、行動や心理面の変化が見られる場合があります。これらは認知機能の変化だけでなく、痛み、便秘、睡眠不足、薬の影響、周囲の騒音、人との関わり方、本人が理解しにくい環境など、身体や環境の影響を受けることがあります。

そのため、行動だけを「問題行動」として止めようとするのではなく、本人が何に困っているのか、体調はどうか、環境に変化はないかを考えます。

ものを盗られたと言う場合

「誰も盗っていない」と強く否定して言い争うだけでは不安が強くなることがあります。まず「見つからなくて困っていますね」と気持ちを受け止め、一緒に探す、普段置く場所を決めるなどの工夫を考えます。ただし、実際の金銭トラブルや虐待・詐欺の可能性がある場合まで、すべて「認知症の思い込み」と決めつけてはいけません。

家族だけで対応し続けない

介護や生活支援が必要になった場合には、地域包括支援センター、介護保険サービス、医療機関など地域の支援を利用できます。家族が限界になるまで待つ必要はありません。本人と家族の両方が生活を続けやすくすることを目指します。

本人や家族から知った情報の扱い

本人のもの忘れ、病名、家族関係などは個人に関わる情報です。必要もないのに周囲へ話したり、「○○さんは認知症らしい」と噂を広めたりしてはいけません。本人の安全や支援のために関係者との共有が必要な場合には、本人や家族の意向、緊急性、所属先のルールなどを踏まえて必要な範囲で対応します。

高齢者虐待や重大な危険が疑われる場合

本人への暴力、介護放棄、金銭的な搾取など重大な問題が疑われる場合は、自分や家族だけで解決しようとせず、地域包括支援センター、市区町村など適切な機関へ相談します。緊急の危険がある場合は安全確保を優先します。

8. 地域資源・相談先・社会参加

相談先を知っておくことが大切です

本人や家族が困っているとき、自分たちだけで医療・介護・福祉の問題をすべて解決する必要はありません。どのような相談先があるかを知り、必要に応じて地域の専門機関へ相談することが重要です。

地域包括支援センター

地域包括支援センターは、高齢者の保健・医療・介護・福祉などに関する総合相談窓口です。認知症の不安、介護、生活上の困りごと、家族の負担などについて相談できます。どこへ相談すればよいか分からない場合の身近な入口の一つです。

かかりつけ医・もの忘れ外来

もの忘れや認知機能の変化について医療的な確認が必要な場合は、かかりつけ医やもの忘れ外来などへ相談します。かかりつけ医から必要に応じて専門医療機関へ紹介されることもあります。

認知症疾患医療センター

認知症疾患医療センターは、認知症の鑑別診断、専門医療相談、行動・心理症状や身体合併症への対応、地域の医療・介護機関との連携などを担う専門的な医療機関です。

認知症初期集中支援チーム

認知症が疑われる人や認知症の人、その家族に対し、医療・介護の専門職が訪問し、必要な医療や介護の導入・調整、家族支援などを包括的・集中的に行う仕組みです。利用方法は地域によって異なるため、地域包括支援センターなどへ相談します。

認知症カフェ

認知症カフェは、認知症の本人、家族、地域住民、専門職などが集まり、交流や情報交換を行う場です。地域によって名称、開催方法、参加対象などが異なります。

認知症ケアパス

認知症ケアパスは、認知症の状態に応じて、地域でどのような医療・介護・生活支援を利用できるか、その流れや相談先を分かりやすく示したものです。市区町村が地域の実情に合わせて作成しているため、自分の地域のケアパスを確認しておくと相談時に役立ちます。

本人ミーティングや家族会

認知症の本人同士が自分の経験や希望を語り合う本人ミーティングや、家族同士が悩みや情報を共有する家族会などがあります。支援を受けるだけでなく、本人自身が声を発信し地域づくりへ参加することも、新しい認知症観の重要な考え方です。

若年性認知症

65歳未満で発症した認知症を若年性認知症といいます。働いている世代で発症することもあり、仕事、収入、子育て、家族関係など高齢期とは異なる課題が生じる場合があります。各都道府県には若年性認知症の相談窓口や若年性認知症支援コーディネーターが配置され、就労継続や福祉サービス、居場所づくりなどを含めた支援を行っています。

認知症サポーターと脳活トレーナーは別のもの

認知症サポーターは、認知症について正しく理解し、本人や家族を温かく見守る応援者です。KLCオンライン検定の脳活トレーナー認定試験とは別の制度です。脳活トレーナーの資格を取得しても、自動的に認知症サポーターになるわけではなく、反対に認知症サポーター養成講座を受けてもKLCオンライン検定の脳活トレーナーに認定されるわけではありません。

社会参加は本人の希望を起点にする

地域活動、仕事、ボランティア、趣味、教室、友人との交流など、社会とつながる方法はさまざまです。認知症になったことを理由に一律に活動から外すのではなく、本人が続けたい活動や役割を確認し、必要な支援があれば参加できる方法を考えます。

試験で問われる考え方

本試験では、単純な用語暗記だけではなく、自分自身の生活、家族や身近な人との関わり、仕事や地域活動などで起こり得る場面を想定した問題も出題します。認知症や脳活について極端な判断をせず、本人の尊厳、意思、安全、医学的な役割分担、現在分かっている知見の範囲を整理して考えます。

• 一般的な脳活課題の結果だけで認知症やMCIを判断しない
• 認知症になっても本人にはできること・やりたいことがある
• 「予防」は認知症を絶対に防ぐという意味ではない
• 一つの食品、サプリメント、脳トレだけを万能視しない
• 興味や体調に合った脳活を無理なく取り入れる
• 身体活動を伴う場合は安全を優先する
• 間違いや点数によって人の能力を決めつけない
• 「否定しない」と「何でも事実として肯定する」を混同しない
• 本人の意思を尊重しながら必要な安全策も考える
• 本人と家族を孤立させず、必要な地域資源や医療へつなぐ

参考資料

本学習ページは、2026年8月時点で公開されている厚生労働省、国立長寿医療研究センター、世界保健機関（WHO）などの資料を確認し、一般の方が日常生活や家族・身近な人との関わりに役立てられる範囲に整理しています。医学的な診断・治療方法ではなく、認知症への正しい理解、リスク低減、安全な活動、本人中心の関わりを学ぶための資料です。

最終更新：2026年8月9日